教育資金はなにで貯めるべきなのか。

育児の中でも一番お金がかかるのが教育費ですよね。特に大学費用は高く、前もって貯金しておかないと子供が大学生になったときに大変なことになります。しかし、子供を産んだ直後とりあえず貯金をしないとなーくらいしか意識がなく、具体的な貯金額を考えたことがありませんでした。２人目が産まれたとき、本当にこのまま貯金していて教育資金は足りるのか不安になりました。
そこで、今回はどれくらい教育資金として貯めておけばいいのか、どんな方法で貯めるのがいいのかを調べてみました。

教育資金はいくら貯めればいいの。

まず、ご自身の子供をどのような学校に通う予定なのかを考えます。教育費は私立か公立かで大きく違ってきます。

（子供の学習費調査　H２８年度）

子供の学習費調査-結果の概要：文部科学省

www.mext.go.jp

上記の調査によると、「幼稚園３歳から高等学校第３学年までの１５年間，全て私立に通った場合の学習費総額は約１，７７０万円と，前回調査から変わらず。全て公立に通った場合（約５４０万円）と比べた場合の差は，３．２８倍となった。」やはり、私立は公立よりも金額が高くなります。
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最もお金のかかる大学では私立か公立かだけでなく、文系なのか、理系なのか、自宅から通うのか、下宿するのか等で大きく金額が変わってきます。

大学に入学した場合、公立でも５００万円以上、私立では７００万円以上かかることがわかります。

（教育費に関する調査結果　平成３０年２月１４日発表）

教育費に関する調査結果｜日本政策金融公庫

日本政策金融公庫（略称：「日本公庫」）の公式ホームページ。民間金融機関の取組みを補完し、事業に取組む方々等を支援する政策金融機関です。

www.jfc.go.jp

我が家の場合、幼稚園は私立・小学校と中学校と高校は公立・大学は私立理系・下宿なしと考えています。そうすると、費用は１４７３万円かかります。
子供は２人いますので、約３０００万かかることになります。
幼稚園から高校までの費用は毎月の収入から支払うとしても、大学費用として一人８００万円。二人で１６００万円用意する必要があります。

どのようにして貯めるのか。

まずはこども手当を全額教育資金として貯金するのがいいでしょう。第１子と第２子は１９８万円。第３子は２５２万円支給されます。年３回支払われるこども手当ですが、できるだけ生活費等には使わずに子供用の口座等に貯金しましょう。

大学進学用の資金として、受験費用や大学入学準備などに使えるのが理想的です。そのため、計画を立てるときは、１８年ではなく１７年で計算してくと、受験時から慌てずに済みます。こども手当を引いた残りの金額が６０２万円。これを１７年で貯める必要があります。年間３６万円貯金できれば６１２万円貯まります。
そのためには月額３万円も貯金する必要があります。こども手当とは別に３万円も貯金するなんて！？しかも子供が二人いるので６万円貯金する必要があることがわかりました。
しかし、現状貯金できているのはこども手当を除いて月１万５０００円。ボーナス時に３万円を増額して貯金をしています。このペースで貯金をすると、４０８万円が貯まる予定です。約２００万ほど目標額より足らない現状がわかりました。

足りない２００万円をどうするのか。

２００万円ほど足りない現状をどうするか。選択肢は３つ。家計を見直し支出を減らして貯蓄額を増やす。教育ローン・奨学金を利用する。投資等によってお金を増やす。

家計の見直しは必須ですが、現在共働きで夫婦で合算年収約７００万円。手取りにすると、５００万円です。５００万のうち、住宅ローンで９８万円。保育料で７２万円と色々とお金がかかっており、̟月３万円をさらに貯金するのは難しそうです。保険を見直す予定ですが、それはまた別の記事で書く予定です。

教育ローン・奨学金を利用することはあまり考えていません。もし利用したとしても、子供に返させるのではなく親が返すつもりです。実際に父親にそうしてもらいましたし、大学院に行く場合は自分で出してもらう予定です。

では、最後の投資等によってお金を増やすことを考えました。１７年間と長期間のため、比較的安全な資産であれば投資でも可能ではないかと考えたからです。
例えば、今のこども手当と月の１万５０００円の合計３万円を毎月投資した場合、

年２％で運用できるとすると、

積立額が６１２万円。運用収益が１１６万円あり、７１６万円になります。

年３％で運用すると、

７９７万円貯まることになり、約８００万円貯めることができます。

ただし、投資ということはマイナスになる可能性も捨てきれません。
１０年以上の長期間の投資はドルコスト平均法により、利回りが２％から３％確保され、マイナスになることがあまりないと言われます。また、インデックス運用であれば平均リターン４％から６％あります。

まとめ

今回は教育費、特に大学費用を１７年間でどのように用意すれば良いのかを考えました。約８００万円を用意するためには、月６万円の貯金が子供手当を除いて必要なことがわかりました。その月６万円を貯金できれば、問題ないのですが我が家の場合子供手当を合わせて月３万円しか貯金できない現状です。そのため、家計の見直しをしつつも、投資によって複利の効果を狙い、教育資金を増やすことにしました。

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